SMS（ショートメッセージサービス）は、携帯電話番号をあて先にして文字を送受信するサービスです。このSMSを一斉送信できる「SMS送信サービス」の需要が、ビジネスシーンにおいて高まりつつあります。今回はSMS送信サービスのメリットや活用例、導入する際の注意点について詳しく解説します。

SMS送信サービスとは

SMS送信サービスは、複数のスマホ・携帯電話にメッセージを一斉送信できるWebサービスのことです。通常のSMSでは1通ずつしか送信できない上、1日の送信数も制限されていますが、SMS送信サービスはPCから一斉送信が可能です。また、送信数にも制限がなく、予約送信設定やクリック率などの効果測定が可能なサービスもあり、ビジネスシーンで活用しやすいのが特徴です。

他のメッセージサービスとの違いは

企業が顧客にメッセージを送る手段としてチャットアプリなども活用されていますが、文字数や送信できる内容などに違いがあります。ここでは、SMS送信サービスと他のメッセージサービスとの違いについて解説します。

通常、SMSの1通の文字数は最大で全角670文字で、テキストのみが送信できます。（※一部の機種では全角70文字しか送信できない場合があります。）受信する側にアプリのインストールや会員登録などが不要で、電話番号さえ分かれば送信が可能です。スマホだけでなくフィーチャーフォン（ガラケー）にも対応しているため幅広いユーザーにメッセージを送信することができます。

一方、メッセージアプリは1通の文字数が多く設定されていることが多く、さらに絵文字・アプリ独自のスタンプ機能・画像や動画の送信など多彩な機能が特徴です。メッセージの送信に、電話番号以外の情報が必要になるため顧客とつながるためのハードルは高くなります。

SMS送信サービスを利用するメリットは

SMS送信サービスを利用する企業は増えつつあります。メッセージを送信する手段はさまざまある中、SMS送信サービスを選ぶメリットは何でしょうか。ここではSMS送信サービスならではの魅力について解説します。

開封率・到達率が高い

SMS送信サービスからメッセージを受信するSMSは開封率が90％を超えるとも言われており、非常に高いのが特徴です。メルマガの開封率が一般的に20％前後と言われていることからもSMSの開封率の高さが伺えます。

SMSはメールやメッセージアプリに比べ、ユーザーが受信する件数が少ないため、メッセージが埋もれにくいことも一因と考えられます。また、SMSはデフォルトで通知がオンに設定されているため、メッセージに気付きやすいという特徴もあります。ポップアップ通知が表示されることで“自分ごと化”されやすく、開封につながると言われています。

コストが低い

SMS送信サービスを提供する企業は複数ありますが、初期費用がかからないケースがほとんどです。必要なコストは月額費用に加えて、メッセージの送信数によって従量課金が発生します。1通あたりの単価はサービスによって異なりますが、約10～18円が相場と言われています。

顧客へのアプローチ方法としては電話やダイレクトメッセージなどもありますが、電話は通話料が発生し、ダイレクトメッセージははがきの場合で1通あたり85円（2025年11月時点）と、どちらもSMSに比べてコストが高くなります。また電話の場合はオペレーターの人件費が発生しますが、SMS送信サービスを利用すれば少ない人員で済み、人件費を削減できる点も大きなメリットです。このように、SMS送信サービスは他のアプローチ方法に比べて低コストで導入可能です。

SMS送信サービスは顧客満足度の向上にも欠かせない

SMS送信サービスは顧客満足度の向上につながりやすいです。電話の場合、大切な連絡があっても顧客に連絡がとれる時間を事前に把握することが難しいため、結果として連絡が取りづらく、企業・顧客の双方にとって負担になりがちです。また、メールやチャットアプリでは他のメッセージに埋もれて見落とされる可能性があります。その点、SMSは連絡に気づきやすいため、大切な連絡にも有効です。文字数が限られていることで、逆に文章がシンプルになり、顧客側もスムーズに理解できます。こうした点が顧客満足度の向上につながります。

SMS送信サービスの活用例を紹介

SMSは他のメッセージやメルマガに比べて開封率が高いため、顧客に確実に確認してほしいメッセージを送る際に、SMS送信サービスを活用する企業も多くあります。具体的にどのようなシーンで使われているのか活用例を紹介します。

セミナーやウェビナーのリマインド通知

セミナーやウェビナー開催前のリマインド通知には、SMS送信サービスの活用がおすすめです。予約から開催当日まで期間が空くと、参加者が予定を忘れてしまうこともありますが、前日や直前にSMS送信サービスを活用してリマインドを行うことで、不参加を防ぐことができます。開催日時や参加URLなどの重要情報を簡潔に伝えることで、参加率の向上につながり、イベントの成功も期待できます。

支払い関係の連絡や督促

SMS送信サービスは、クレジットカードや携帯電話の利用料に関する事前通知手段としても有効に活用されています。顧客が口座振替日を忘れていたり、口座残高が不足していたりする場合でも、事前に連絡があることでスムーズな支払いにつながります。さらに、口座振替の引き落としができなかった際の連絡や、各種料金の未払いに対する督促にも活用できます。

キャンペーンやセールの告知

メルマガやSNSでは他の案内や告知が多数あるため、埋もれてしまいがちですが、SMSはそもそもの受信件数が少ないため、顧客に確認してもらいやすいメリットがあります。文字数に限りがあるので、キャンペーンやセールページを告知する場合は短縮URLを活用することを推奨します。

折り返し電話の依頼

顧客に大切な要件があって電話したものの、つながらないケースは珍しくありません。SMS送信サービスで要件を伝えて折り返しの連絡を依頼すると、着信履歴を残すだけの場合よりも顧客に重要性が伝わり、折り返しの連絡をもらえる可能性が高まります。SMSなら、留守番電話に伝言を残すよりもスピーディーにメッセージを確認してもらえます。

緊急時の社員の安否確認

地震などの大規模な災害が発生した際は、社員の安否確認を速やかに行う必要があります。しかし、災害時は電話の利用が集中して通信制限が行われたり、避難などで電話に出にくい状況が生じたりして、安否確認に時間を要しがちです。SMSは一般的に電話やメールよりつながりやすく、災害時に強いと言われており、比較的スムーズに連絡が可能です。

SMS送信サービスを導入する際の注意点は

SMS送信サービスはコストが低く、さまざまな活用方法があるため導入を前向きに検討している企業も増えつつあります。ただし、いくつか気を付けるべきポイントもあります。ここでは、実際にSMS送信サービスを導入する際の注意点について解説します。

法令の遵守を徹底する

企業としてSMSを送信する際は、「個人情報保護法」や「特定電子メール法」を遵守する必要があります。個人情報保護法は、個人情報の定義や取扱について定めた法律です。個人情報を取得する際は、その利用目的や範囲を伝え、必要に応じて同意を得る必要があります。そのため、SMSを送信するには「キャンペーンの案内のため」などの利用目的の明記が事前に必要です。

また、特定電子メール法は迷惑メールを規制するために施行された法律で、営業・広告目的で配信する電子メールに適用され、SMS送信サービスも対象となります。電話番号が分かれば、SMS送信サービスで顧客にメッセージを送ることは可能ですが、広告や宣伝を目的とするメッセージを送る場合は「事前の同意（オプトイン）」を得なくてはなりません。加えて、顧客が任意にSMSの受信を停止できるよう「受信拒否（オプトアウト）」の方法も明記しておく必要があります。

このほか、送信者名や問い合わせ先の明記も義務付けられています。商業を目的としたSMSを送信する際は、これらの点に留意しましょう。

個人情報の取扱に気を付ける

企業として個人情報を取り扱う際は、徹底した管理のもと情報漏洩や不正アクセスを防止しなくてはなりません。SMS送信サービスの場合、電話番号のリストへのアクセス権限を一部の担当者に限定したり、データの暗号化や定期的にパスワードの変更などの対応が必要になります。また、個人情報を扱う担当者のセキュリティ意識を高める教育も必要です。情報セキュリティの研修を実施するなどリテラシーを高めるとともに正しい取扱方法をルール化しましょう。

SMS送信サービスを導入するか検討すべきケースは

SMS送信サービスは顧客に一斉送信できる点が便利ですが、もちろん個別に送信することも可能です。多くのSMS送信サービスには個別送信の機能がついているため、そちらを利用して送信できます。また、SMS送信サービスに未加入でもスマホやフィーチャーフォン（ガラケー）から送信可能で、スマホと連動させればPCから送信することも可能です。
ただし、顧客情報の管理や法令遵守の観点から、一定の件数以上を送信する場合はSMS送信サービスの導入を推奨します。

近年増えているSMS詐欺にも留意

SMS送信サービスはユーザーへアプローチしやすいメリットがある一方で、近年ではSMS詐欺が増えており、警戒するユーザーが増えつつあるのも事実です。企業からのSMSを装い、不正なアプリのインストールやパスワード・IDの入力を促すフィッシング詐欺などが代表的な手口です。
自社名を名乗る怪しいSMSによって、大切なユーザーが被害に遭ってしまうことは、絶対に避けなければなりません。また、ブランド毀損にもつながり、企業にとって致命傷となります。そのため、ユーザーに対して「不審なSMSが横行している」と注意喚起を行うだけでなく、怪しいSMSの見分け方など、被害防止につながる情報を積極的に発信することも重要です。

また、SMS詐欺の多くはリンクのクリックを誘導する手口であるため、企業から配信するSMSには、あえてURLを掲載しないという選択も有効です。大切なユーザーが被害に遭わないよう、企業としてできる対策が必要です。

まとめ

SMS送信サービスは、電話やダイレクトメールに比べて低コストで運用でき、顧客の目に留まりやすいコミュニケーション手段です。また、受信するために専用アプリを用意する必要がなく、スマホやフィーチャーフォン（ガラケー）など幅広いデバイスに向けて送信できます。

こうしたメリットから、さまざまな企業で導入され、セミナーやウェビナーのリマインド通知、お支払いの催促、キャンペーンの告知、緊急時の社員の安否確認など多様な用途で活用されています。一方、SMSを送信する際には、個人情報保護法や特定電子メール法などの関連法令を遵守する必要があります。情報漏洩などで顧客の信用を失わないためにも、担当者への教育は欠かせません。正しく活用することでビジネスの活性化につなげることが期待できます。

NTTドコモビジネスオンラインショップでは、ビジネス利用におすすめの端末やプランをご用意しています。オンラインで手続きができ、迷った際はオンライン相談もご利用可能です。不明点などはお気軽にご相談ください。

NTTドコモビジネスオンラインショップで端末を探す