スマホを安く買う方法には、キャリアのキャンペーン活用・型落ちモデル・エントリーモデル・中古スマホ・レンタルなど複数の選択肢があります。
中でも、キャリアが検査・クリーニングを行った中古スマートフォンの活用は、端末の状態や保証条件を確認しながら、初期費用を抑えられる可能性がある方法です。

一方で、価格の安さだけを基準に出処の分からない端末を選ぶと、赤ロム（ネットワーク利用制限）やデータ残存といったトラブルにつながる恐れがあります。
個人で1台買う場合はもちろん、社用スマホを複数台そろえる法人の担当者にとっては、安さと安全性、そして管理の手間をどう両立させるかが課題になります。

本記事では、スマホを安く買う5つの方法と、どこで買うのが安いのかを比較したうえで、安さだけで選ぶときの注意点を解説します。
後半では、法人が端末コストを抑えつつ安全に導入するための考え方として、キャリア公式の中古スマートフォンと法人契約を組み合わせる選択肢も紹介します。

スマホを安く買う方法5選

スマホを安く買う方法は、大きく分けて「割引を使う」「機種の選び方で抑える」「新品以外を選ぶ」の3つの考え方に整理できます。
まずは、代表的な5つの方法の特徴を一覧で確認しましょう。

それぞれの方法には、安くなる理由と、併せて確認しておきたい条件があります。順番に見ていきましょう。

キャリアのキャンペーン・割引を利用する

大手キャリアのキャンペーンや割引を活用する方法は、新品のスマホを安く買う代表的な手段です。
新規契約や他社からののりかえ（MNP）を条件に機種代金が割引されるキャンペーンが多く、対象機種や台数、期間などの条件を満たせば、定価より大幅に安く購入できる場合があります。

特にオンラインショップ経由の購入は、店頭での購入に比べて割引が手厚い場合があります。
店舗運営にかかる費用が少ない分、頭金や事務手数料が不要になるケースもあるため、同じ機種でも購入経路によって総額が変わる点は押さえておきたいところです。

法人向けの購入でも、キャンペーンの活用は有効です。
例えばNTTドコモビジネスオンラインショップでは、購入方法に応じて機種代金を割り引く「機種購入割引キャンペーン」が実施されています。
キャンペーンは対象機種や期間、1契約名義あたりの適用台数などの条件が設定されているため、申し込み前に最新の内容を確認しましょう。

型落ちモデルを購入する

最新機種にこだわらなければ、発売から一定期間が経過したモデルを選ぶことで、価格を抑えられる場合があります。
スマホは新機種が発売されると前世代のモデルが値下げされることが多く、用途によっては、前世代のモデルでも必要な性能を満たす場合があるためです。

業務利用の場合、通話・メール・チャット・業務アプリの利用が中心であれば、型落ちモデルも選択肢になる場合があります。
むしろ、発売から一定期間が経過して不具合情報や使い勝手の評価がそろっているため、安定して使いやすいという見方もできます。
ただし、OSのアップデートやセキュリティ更新の提供期間は発売時期によって異なるため、サポート期間がどれくらい残っているかは購入前に確認しておきましょう。

価格の安いエントリーモデルを選ぶ

ハイエンドではなく、低価格帯のエントリーモデルを新品で選ぶ方法も有力です。
エントリーモデルは処理性能やカメラ性能を日常利用に必要十分な水準に絞ることで価格を抑えており、新品でも比較的手頃な価格で購入できます。

用途がシンプルな場合には特に有力な選択肢ですが、性能とサポート期間の確認は欠かせません。
Web会議を頻繁に行う、画像や動画を多く扱うといった使い方では動作に余裕がない場合があるため、業務内容に合った性能かどうかを見極めることが大切です。
法人向けのエントリーモデルの選び方については、こちらの記事で詳しく解説しています。

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中古スマホ（リユース端末）を購入する

端末代を抑える選択肢の1つが、中古スマホ（リユース端末）の購入です。
一度使われた端末を検査・整備して再販するため、同じ機種の新品と比べて価格が抑えられている場合があり、型落ちの上位モデルを手頃な価格で入手できる可能性もあります。

中古スマホの入手経路は、中古販売店やキャリアが公式に提供する検査済みの中古端末など複数あります。
同じ「中古」でも、販売元によって検査体制や保証の有無が大きく異なる点が重要です。
特に法人の業務利用では、出処の分からない端末を個別に調達するよりも、販売元が明確で保証が付いた端末を選ぶことが、後述するリスクを避けるうえで欠かせません。
具体的な注意点は「安さだけで選ぶのは危険？」の章で解説します。

レンタルを利用する

購入せず、月額料金を払って端末を借りるレンタルも、初期費用を抑える方法の1つです。
端末代を一括で支払う必要がないため初期費用を平準化でき、短期のプロジェクトや台数の変動がある法人に向いています。

レンタルは端末を所有しないため、資産計上や廃棄手続きといった管理の手間が減る点もメリットです。
一方で、長期間使い続けると総額が購入より割高になる可能性があるほか、契約期間の途中で解約する場合には解約金が設定されていることがあります。
例えばNTTドコモビジネスオンラインショップの機種レンタルでは、初期レンタル期間を2年間・3年間・4年間・5年間から選択でき、レンタル端末1台につきドコモの回線契約1回線を法人名義で契約する仕組みです。
利用期間の見通しを立てたうえで、購入とレンタルのどちらが合うかを検討しましょう。

スマホはどこで買うのが安い？購入場所ごとの特徴を比較

購入場所によって価格、端末の状態、保証・サポートの条件が異なるため、これらを確認したうえで選ぶことが重要になります。
購入場所を選ぶ際は、価格・安全性・サポートの3つの軸で比較することが大切です。

このほか、家電量販店やメーカー直販サイトで購入する方法もあり、ポイント還元やSIMフリー端末を確実に入手できるといった特徴がありますが、値引きが限定的な場合や販売元の確認が必要な場合がある点は同様です。
ここでは、法人の業務利用で特に比較検討されることの多い大手キャリアと中古販売店・フリマアプリについて詳しく見ていきます。

大手キャリア（オンラインショップ含む）

大手キャリアで購入する場合、価格は定価が基準になりますが、新規契約やのりかえ時に割引やキャンペーンが適用される場合があります。
販売元や提供条件を確認しやすく、メーカー保証や補償サービスを利用できる場合がある点も判断材料になります。

キャリアのオンラインショップは、店頭に足を運ぶ必要がなく、頭金や事務手数料がかからない場合があるため、店頭購入よりも総額を抑えやすい傾向があります。
法人向けのオンラインショップであれば、複数台の見積りや請求書払いにも対応しているケースがあり、担当者の手続き負担も軽くなります。

中古スマホ販売店・フリマアプリ

中古スマホ販売店やフリマアプリは比較的安価な場合がありますが、出品者・販売元によって品質と保証に大きな差があります。
実店舗を持ち、検査や保証の体制が整った販売店であれば一定の安心感がありますが、それでも検査基準や保証の範囲は店舗ごとに異なります。

特にフリマアプリなどの個人間取引は、端末の来歴や状態を出品者の説明に頼るしかなく、基本的に保証もありません。
個人が自己責任で使う場合であっても注意が必要ですが、取引先や顧客の情報を扱う業務利用では、端末の状態や保証条件をより慎重に確認する必要があります。
次の章では、安さだけで端末を選んだ場合に何が起こり得るのかを具体的に解説します。

安さだけで選ぶのは危険？スマホを安く買うときの注意点

出処の分からない端末を安さだけで選ぶと、通信できなくなる、故障で業務が止まる、情報が漏えいするといったトラブルにつながる恐れがあります。
ここでは、業務利用の視点から特に注意したい4つのポイントを解説します。

赤ロム（ネットワーク利用制限）で通信できなくなる恐れ

赤ロムとは、前の所有者による端末代金の滞納や不正契約などを理由に、キャリアがネットワーク利用制限をかけた端末のことです。
NTTドコモの場合、不正に入手された携帯電話機のほか、分割払いで購入した端末が代金滞納となる恐れがある、もしくは滞納となった場合もネットワーク利用制限の対象になります。

赤ロムになった端末は、キャリアのSIMカードを挿しても通話やデータ通信ができなくなります。
問題なのは、購入した時点では正常に使えていても、後から突然通信できなくなる可能性がある点です。
前の所有者が分割払いの途中であれば、その後の滞納によって制限がかかることがあるため、業務中に突然連絡手段を失うといった事態も起こり得ます。

購入前には、キャリアが提供する「ネットワーク利用制限携帯電話機確認サイト」で、端末の製造番号（IMEI）を入力して判定を確認する方法があります。
判定は「○」が制限なし、「△」が分割払い期間中などで今後制限がかかる可能性がある状態、「×」が制限中を表します。
中古端末を個別に調達する場合は、判定が「○」であることに加え、販売元に赤ロムに関する保証があるかどうかも確認しておくことが重要です。

バッテリー劣化・動作不良のリスク

中古端末はバッテリーの消耗度が分からないものがあり、外回りの業務中に電池切れを起こしたり、動作不良で業務が止まったりする可能性があります。
スマホのバッテリーは充電を繰り返すうちに容量が低下するため、見た目がきれいでも内部の劣化が進んでいることは珍しくありません。

バッテリーの状態は、iPhoneであれば設定画面の「バッテリーの状態」で最大容量を確認できますが、個人間取引では購入前に実機を確認できないケースがほとんどです。
また、水濡れや落下による内部の損傷は外観からは判断しにくく、購入後しばらくして不具合が出ることもあります。
中古端末を選ぶ際は、バッテリー容量の確認基準が公開されているか、初期不良時の交換や返金といった保証があるかを確認しましょう。

データ消去が不完全な端末による情報漏えい・トラブルのリスク

前の所有者のデータが残ったままの端末や、アクティベーションロックが解除されていない端末は、業務利用において深刻なトラブルの原因になります。
アクティベーションロックとは、iPhoneなどが第三者の手に渡っても悪用されないようにする仕組みで、前の所有者のアカウント情報がないと解除できません。
この状態の端末は、購入しても初期設定を完了できず、実質的に使用できない恐れがあります。

より深刻なのは、データ消去が不完全な端末に前の所有者の個人情報や、不正なアプリ・設定が残っている場合です。
逆に、自社で使った端末を処分する際にデータ消去が不十分だと、取引先情報や顧客情報が第三者に渡る可能性もあります。
業務で扱う情報が漏えいした場合、企業の信用や業務に影響する可能性があります。
端末の来歴が明確で、データ消去や初期化の手順が明示された販売元から調達することが、こうしたリスクを避ける基本になります。

SIMロック・対応周波数・キャンペーン適用条件の確認

赤ロムやデータの問題に加えて、購入前にはSIMロックの有無、利用する回線の対応周波数（バンド）、キャンペーンの適用条件の3点も確認が必要です。

SIMロックとは、特定のキャリアのSIMカードでしか通信できないように端末に設定された制限のことです。
近年発売された端末は原則としてSIMロックが設定されていないとされていますが、発売時期の古い中古端末では利用予定の回線で使えない可能性があります。
また、SIMロックがなくても、端末が利用回線の周波数帯に対応していなければ、地域によって通信が不安定になることがあるため、対応バンドの確認も欠かせません。

キャンペーンを利用して安く買う場合は、新規契約限定、のりかえ限定、対象プランへの加入、1契約あたりの台数上限といった適用条件を事前に確認しましょう。
条件を満たさないと割引が適用されず、想定より高い買い物になってしまう場合があります。

法人がスマホを安く導入するなら「キャリア公式の中古スマートフォン×法人契約」という選択肢

法人が社用スマホのコストを抑えたい場合、端末単体の安さを追って個別に調達するよりも、キャリアが検査した中古スマートフォンを法人契約とセットで導入する方が、安全性とコストを両立しやすくなります。
ここまで見てきたリスクの多くは端末の出処が不明であることに起因するため、販売元がキャリアである端末を選べば、価格と調達条件を比較しやすくなるためです。

個人向けの調達方法が法人利用には向かない可能性がある理由

個人向けの安く買う方法をそのまま法人に当てはめると、台数分の在庫確保、端末ごとの品質のばらつき、窓口の分散、資産管理やキッティングの手間といった課題が生じやすくなります。
フリマアプリや中古販売店で1台ずつ調達する方法は、数台から数十台と同じ機種をそろえる必要がある法人には現実的ではなく、機種や状態がばらばらになれば設定作業やトラブル対応の負担も増えます。

また、端末と回線をそれぞれ別の場所で調達すると、故障時や通信トラブル時のお問い合わせ窓口が分散し、兼務の担当者にとっては大きな負担になります。
なお、従業員の私物端末を業務に使うBYODという選択肢もあり、端末の調達コストを抑えられるメリットがあります。
本記事は、セキュリティや管理の観点から社給端末を選ぶ企業を対象に解説しています。
BYODの考え方については、以下の記事で詳しく解説しています。

▼BYODのメリット・リスク・導入ポイントはこちら

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  BYODとは？企業が知っておくべきメリット・リスク・導入ポイントを徹底解説

  BYODの意味やメリット・リスクを徹底解説。MDM・MAMの使い分けから、情報漏洩を防ぐポリシー策定、費用負担のルールまで、情シスが知るべき導入の要点を網羅。

キャリア公式の中古スマートフォンを選ぶ際の確認事項

キャリアが提供する中古スマートフォンには、検査・クリーニング、バッテリー容量の確認、保証が設定されている商品があります。
そのため、個別調達で懸念されるリスクを抑えながら端末代を削減できます。
前章で解説したリスクとの対応関係を整理すると、次のようになります。

ただし、中古品である以上、傷や擦れなどの外観の状態や、バッテリー性能の低下といった中古品特有の事象はあり得ます。
新品同様の品質を期待するのではなく、業務用途に対して必要十分な性能と保証があるかどうかで判断することが、コストと安全性のバランスを取るうえで大切です。

通信品質・サポートを重視する法人にはMNO（大手キャリア）の法人契約が向いている

端末と一緒に検討したいのが回線の選び方です。
通信品質、サポート体制、セキュリティ関連のオプションを重視する企業には、MNO（自社で通信設備を持つ大手キャリア）の法人契約が向いています。
格安SIM（MVNO）には月額料金を抑えやすいという良さがあり、用途によっては十分に選択肢になりますが、法人契約で利用できるサポート窓口やオプションの内容は事業者ごとに異なります。

特に、金融・医療・士業など取り扱う情報のセキュリティ要件が厳しい業種では、端末の紛失時に遠隔でロックや初期化ができるサービスや、Webサイトへのアクセス制限といった機能が法人向けプランに用意されているかどうかが、回線選びの重要な判断材料になります。
端末代を抑えつつ、こうした通信・サポート面の要件も満たせる組み合わせを選ぶことが、法人の端末コスト削減における現実的な解になります。

NTTドコモビジネスなら中古スマホと法人回線をまとめて検討できる

NTTドコモビジネスオンラインショップでは、中古端末と法人向け回線を同じ窓口で申し込めます。
ここでは、端末・回線・管理の3つの観点から、その特徴を紹介します。

検査・クリーニング済みの中古スマートフォンで初期費用を大幅に抑えられる

NTTドコモビジネスオンラインショップの中古スマートフォンは、法人のお客さま向けに提供される検査・クリーニング済みの端末で、専用ツールでバッテリー残量80%以上を確認したうえで出荷されます。
端末の受け取りから30日間の保証が付いており、初期不良の場合は代替品との交換または購入代金の返金で対応されるため、個別調達で懸念される動作不良のリスクを抑えながら端末代を削減できます。

なお、中古スマートフォンは回線契約とセットでの提供となり、端末だけ（白ロム）の購入はできません。
申し込みは法人名義に限られ、端末代金は一括支払いとなります。
また、docomo Certified（ドコモ認定リユース品）とは品質基準・保証内容・販売条件が異なる点や、付属品が含まれない点も、事前に確認しておきましょう。

ドコモ回線×法人向けプラン・サポートで通信も安心

端末代を抑えても、通信が不安定では業務に支障が出ます。
NTTドコモビジネスオンラインショップでは、ドコモ回線の法人向けプランとして「ドコモBiz データ無制限」と「ドコモBiz かけ放題」を用意しています。
外出先でのWeb会議やテザリングが多い場合は「ドコモBiz データ無制限」を選ぶことで、データ量を気にせず定額で利用でき、通話が中心の場合は「ドコモBiz かけ放題」で通話料の変動をなくしコストを固定化できます。

さらに「ドコモBiz データ無制限」には、端末の紛失時に位置情報検索・回線利用中断・遠隔ロック・初期化ができる「ビジネス端末レスキュー」と、業務に不適切なWebサイトへのアクセスを制限する「ビジネスアクセスマネージャー」が無料で付帯します。
安全な端末調達と信頼できる通信インフラ、そして基本的なセキュリティ対策をセットで手配できる点が、法人にとっての強みです。

調達から管理までワンストップで総務・情シスの手間を削減

端末の選定、回線契約、お問い合わせ窓口をNTTドコモビジネスオンラインショッププに一本化することで、総務や情シスを兼務する担当者の調達・管理負担を減らせます。
申し込みは24時間365日Web上で完結し、法人向けモバイル購入時の事務手数料は無料（一部対象外）です。
支払いは法人の負担が少ない請求書払いに対応しており、複数台の導入でも手続きがシンプルです。

端末の管理をさらに強化したい場合は、MDM（モバイルデバイス管理）の導入も選択肢になります。
NTTドコモビジネスオンラインショップ「CLOMO MDM for ビジネスプラス」は、iOS・Android・Windows・Mac OSに対応した国産のMDMで、遠隔での利用状況の把握や機能制限、端末ロック、アプリ配布などを一元的に行えます。
端末・回線・MDMを同じ窓口で契約すれば、お問い合わせ先がバラバラになる心配もありません。
MDMの機能や選び方については、以下の記事で解説しています。

▼MDMの機能・選び方はこちら

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  MDM（モバイルデバイス管理）とは？機能・比較と情シスを疲弊させない製品選定

  MDMの基本機能から導入メリット・デメリット、製品の選び方、国内おすすめツール比較まで情報システム担当者向けに解説します。

▼導入台数や構成に迷う場合は、見積りフォームから相談できます。

よくある質問（FAQ）

まとめ

スマホを安く買う方法には、キャリアのキャンペーン活用、型落ちモデルやエントリーモデルの選択、中古スマホの購入、レンタルの利用といった複数の選択肢があります。
価格だけで見れば中古販売店や個人間取引が安い傾向にありますが、赤ロムやバッテリー劣化、データ残存といったリスクを考えると、販売元が明確で保証のある購入経路を選ぶことが重要です。

特に法人の業務利用では、「安全性×コスト×管理の手間」の3つの軸で選ぶことが欠かせません。
検査・クリーニング済みで保証の付いたキャリア公式の中古スマートフォンを、法人向けプランとセットで導入する方法は、端末代を抑えながらリスクと管理負担を減らせる有力な選択肢の1つです。

「NTTドコモビジネスオンラインショップ」では、法人向けの中古スマートフォンや料金プランを幅広くご用意しており、24時間365日、いつでもお申し込みが可能です。
事務手数料も無料（一部対象外）で、Web上で法人契約の手続きが完結します。
社用スマホの端末コストを見直す際の選択肢の1つとして、ご活用ください。